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1. お母さんは安全な野菜
  を食べさせたい


農薬による悲惨な過去はいまだに清算できていない
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・化学物質に囲まれた生活。子どもたちの身体に異変が・・・
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・農薬なしでは日本の農業は成り立たない?
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・被害が出てからの遅い規制。複合汚染への不安も大きい
              [→読む]

・地球は消費者に選択を迫る
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★お母さんは安全な野菜を食べさせたい

取材・文 HARA project Co., Inc.

ビタミン豊富な野菜は、その栄養面ばかりでなく、味覚からいっても私たちの食卓に欠くことはできません。でも、その野菜がたくさんの化学肥料や農薬によって作られていることに、いまお母さんは、不安のまなざしを向けています。いわゆる加工食品には、添加物の心配がありますが、表示が記載されています。野菜にはそれがありません。いったいどんな農薬が、どのくらい使われ、どのくらい残留しているのか。そして何よりも安全性は大丈夫なのだろうか。とお母さんの不安感は膨らむ一方です。でも残念ながら、その不安を解消するだけの朗報をいまのところ私たちはもち合わせていません。だから、「安全な野菜を食べさせたい」と思わずにいられないのです。

主婦166人アンケート(20代〜50代) 93年7月、マナメッセ調べ

  1. 野菜を購入される時、どちらを選びますか?
  2. 野菜の残留農薬について気になりますか?
  3. (残留農薬について多少でも気になると答えた方のみに聞きました)

具体的に何か対策をとっていますか?

“消費者は、見ばえで商品を選んでいる“と考えられがちですが、アンケートの回答をみるかぎり、それが作られた消費者像であることがはっきりしました。また、ほとんどの主婦が、残留農薬について気にしていることも。これらのことを生産者や流通業者の方によく分かって欲しいと思います。そして、自己防衛としては、「よく水洗いする」「皮を厚くむく」「ゆで時間を長くする」という回答がほとんどでした。ただ「洗剤でよく洗う」という回答がいくつかありましたが、界面活性剤の毒性もあり、やめたいものです。

農薬による悲惨な過去はいまだに清算できていない

★虫や雑菌を殺すほどの農薬が人体に影響しないわけがない

 私たちは、かつて農薬の恐ろしさを、嫌というほど味わいました。農薬自殺や中毒の記事が連日のように新聞をにぎわせたこともありましたし、DDTなどのように、家庭でも安易に使っていた殺虫剤が発ガン性などの理由で販売・使用禁止(1971年のことです)になったりしたことも、それほど遠くない過去の出来事です。とりわけ、ベトナム戦争のとき
枯葉剤として使われたダイオキシンは、その恐ろしさを私たちに知らしめて余りあるものでした。

 これらの事実に対して、農薬工業会(農薬メーカーの団体)の上原堅一安全情報部長は、
「現在では、そうした過去の反省の上にたち、毒性の強いものに関しては、各種規制が設けられていますし、現在使われているものは、毒性の弱いものが主流です。しかも、発ガン性や催奇形性などの厳しい試験を経て、安全性を十二分にチェックされてから許可されています。従って、正しく使用される限りにおいては、全く問題はありません。一般的にいって、消費者の方は、つまらない誤解をしていると思われます」
と言います。

 しかしながら、その言葉によって、私たちの不安は解消されません。お母さんは、野菜を買うときに、『これを食べて明日中毒にならないかしら」などという不安を抱いているわけではないからです。日に見えないほどのわずかな残留農薬が気になるのは、それが、将来子どもにとって、どんな影響があるのかということに対する不安なのです。いま使っている農薬で50年後、人間にどんな影響が出るのか、農薬工業会ばかりか、だれにも説明できないのです。かつて、BHCやDDTは大量に使われてしまってから禁止になっています。そうなっては手遅れだからこその不安なのです。

 毒性が弱くなったとしても、虫や細菌を殺す毒があるわけです。“それを薄めて人体実験をしているのが、現状ではないか、その実験の結果は私たちの子ども、そのまた子どもに現れるのではないか“というのが、お母さんの不安。それは農薬の使用をやめない限り解消しません。

現在アトピーの幼児は3人に1人と言われ、障害児出生の増加も正確な数は分かりませんが、多くの産科医が指摘しています。すべてが農薬のせいとは言えませんが、少なくともベトナム戦争のときに使われた枯葉剤によってベトちゃん、ドクちゃんが生まれたことをだれも否定できません。そして農薬づけ大豆などの餌づけが始められてから、左のような四肢に先天的障害をもつサルが増えたことも。

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化学物質に囲まれた生活。子どもたちの身体に異変が・・・

★アトピーなどアレルギーの急増、その原因のひとつに農薬も

 これらのお母さんの不安に対し、農薬の使用等を農家に指導している全農では「農薬の使用基準は、ADI(許容一日摂取量)に沿って、決められていますから、たとえ残留があっても基準以下なら安全なのです」と肥料農薬部の山田芳昭課長。

 しかし、発ガン性が指摘されている農薬もたくさんあります。CNPという除草剤は、分解の過程で発ガン性のあるNIP(これも除草剤として使われ、82年に失効しています) に変化したり、不純物として、ダイオキシン類も含むと言われていますが、現在でも使われているのです。だからこそ、お母さんの不安はつのる一方なのです。

 そして、残留基準は、野菜や農薬ごとに決められているために、それぞれが守られていても、何種頬かの野菜を食べることによってADIを超えてしまうことも考えられます。それに加えて、農薬、と同じ成分の薬物は、家庭用の殺虫剤や防菌加工した衣類等にも含まれています(詳しくは、本誌93年夏号を参照)。ですからお母さんは、栄養面でほかのものに変えられない野菜だけでも、安全であって欲しいと願うのです。

 その野菜の残留農薬が、アトピーなどのアレルギーを誘発するのではないかということは、多くの人が指摘しているところです。京都市で、アレルギー専門の診療所を開いている鈴木富美医師は、「アレルギーの原因は食物、ダニ、カビ、花粉のほかにも水の中や大気中に含まれる各種化学物質、食品添加物、そして残留農薬。ほかにもストレス等が考えられます。診察していて、水を替えただけで治った患者さんもいますし、無農薬の野菜にしてアレルギーが良くなって、安心して農薬を使った野菜を食べ、全身に発疹をつくって駆け込んで来る患者さんもいます。これらを目の当たりにしていますから、残留農薬が、問題のないレベルであるなんてことはとても信じられません」と言います。

 ADIというのは、動物実験等によって算出されたものですが、あくまで、人体にとって安全だろうとの予測のもとの数字です。だれかが人体実験をしたわけではありません。しかし現在のアトピーの増加は、人体実験の結果がすでに出されていることを示しています。

★農薬が低毒性になったことで被害はより深刻になっている

 以前は毒性の強かった農薬も、頻発した中毒事故への反省から少しは、人体への影響の少ないものとなってきているそうです。それでも、中毒事故や死亡事故はなくならず、散布者が、防備を十分にしなかったためという原因が圧倒的です。

 ある生産者は、「マスクや防水性の服なんか、面倒でやっていられません。夏は暑くてそれどころじゃないですよ」と話していましたが、その方も散布の後で、呼吸が苦しくなった経験があり、明らかに中毒症状のひとつですが、それを訴えたりはしていません。

 こうして、農薬による被害は、表ざたになっていないだけで、以前より深刻になっているのではないでしょうか。

ADI:生涯にわたって毎日、ある物質を摂取しても健康等に影響を与えない量。一般的に1日あたり体重1kgにつきどのくらいの量(μg=マイクログラム)で表される。

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農薬なしでは日本の農業は成り立たない?

★生産者は農薬を使うというより使わされているかのよう

 現在わが国で登録されている農薬は、約6000種類もあります。そのうち5000種類ほどが、殺虫剤や殺菌剤だそうですが、これほど多様な殺虫剤が必要だとは思われませんし、4000億円市場を形成するほど使われていることに驚かされます。

 なぜこれほど大量の農薬が使用されるのでしょうか。南北に長い日本の国土においては、病害虫の種類も多様で、また多湿な気候も病害虫を発生させやすいからだとされています。真冬にトマトやキュウリを作るためにも、農薬は欠かせないといいます。

 しかし、実際に無農薬で野菜を作っている生産者もいて、消費者側から見た場合、あまりにも安易に使われすぎではないかと思われます。農薬を使う理由についてある生産者(埼玉県のMさん)は、「殺虫剤は、週に1回くらい散布しています。虫食いがあると、価格が下がってしまいますから。農薬の残留のことより、まず虫食いのないきれいな作物を出荷するために、どうしても農薬は必要です」と話してくれました。現在の野菜は、虫食いなどのキズ、変形、色合いなどによって、実に細かくランク付けされています。ですから生産者としては、より高く売れる作物を作ろうと農薬をたくさん使います。そうすると、地中の微生物も死んでしまいますから土地も悪くなり、化学肥料もたくさん入れ、それによってまた土を殺し、作物を弱くしてしまい、農薬をまた使うという悪循環に陥ってしまいます。そうまでしなければならないのは、たった数ミリのキズで卸価格が随分と変わるからです。まさに農薬を備わざるを得ない市場構造なのです。こうして作られた野菜に、Mさんは、「孫や子のことを考えたら農薬づけの野菜は食べられませんよ」と苦笑します。生産者と消費者の悲劇がここにあります。

農薬の出荷数量は80年代以降減少傾向を示しています。これは、 無農薬・減農薬農産物 の生産の動きに加えて、粉剤の減少などの理由によるものです。ただし、農薬工業会では、“農薬は農業生産に不可欠なものなので、多少の増減はあっても大幅な需要の変動はないと思われます”と分析。消費者としてはさらなる減少を望みたいもの。
ナスの規格は、キズ、形状、色などによって、AからDまでの4つの等綾に分けられ、さらに大きさによっても分類され、10ランクもの規格が存在しています。左の例は、品質、形状、色などが良好で無キズ(マッチ棒の頭程度までのキズは許される)のA級品の大きさによる3種の分類とC級品。ランクによって、価格が異なりますが、市販の価格からはランクの存在は分かりません。

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被害が出てからの遅い規制。複合汚染への不安も大きい

★残留農薬へのチェックは決して万全とは言えない

 残留農薬に関する規制は、食品衛生法に基づいて、厚生省の決めた残留基準によってチェックされています。93年の5月までは、わずか26種類の農薬と53種類の農産物に設定されていただけでしたが5月からは、新たに34種類、9月には19種類の農薬にも残留基準が設定されました。それでも、現在登録されている農薬が6000種類もあることを考えれば、ほとんど規制されていないと言っても過言ではありません。残留基準のない農薬は、どんなに残留していても全くのノーチェックなのです。

 そして、前章でも述べましたが、残留基準が農薬ごとに設定されているためにひとつの野菜に複数の農薬が残留していても問題にされないのです。私たちが野菜サラダを食べたとき、数種類の農薬を同時に体内に入れてしまうことになりますが、そのときにどんな影響がでるのかということは、ほとんど研究されていません。複数の農薬では、相乗効果や異質な化学物質を作ってしまうこともあります。例えば、OPP(ポストハーベストに使われる防カビ剤。発ガンの可能性が高い)とNAC(殺虫剤。動物実験で催奇形性の報告)を合わせると、急性毒性が2倍以上になることが知られています。しかし、6000種類の農薬の相乗効果を調べることは、物理的に無理で、危険を避けるには、農薬をやめる以外に方法はありません。

検出農薬に、残留基準を超えたものはなかったそうですが、多くの作物から検出されたTPN(クロロタロニル)は、有機塩素系の殺菌剤で、残留基準は決められていません。アメリカの科学アカデミーでは、発ガン性を指摘している農薬です。他にも、EPA(アメリカ環境保護局)が公表した発ガン性リストに含まれるPCNBも検出されています。

★農水省の定める農産物表示ガイドライン

 近年野菜に使われる「減農薬栽培」「省農薬栽培」などの表示が分かりにくいということで、農水省では表示の統一を図るために、ガイドラインを制定しました。これらは、農水省のガイドラインであって、よく言われる自然農法などの農法とは異なります。表示は『
有機農産物』『無農薬栽培農産物』『減農薬栽培農産物』の3種類です。

 これらの表示については、それぞれ有機農産物は、農薬や化学合成土壌改良資材を使わないで3年以上経過した畑において収穫されたもの。無農薬栽培とは、農薬は化学肥料を使わないで栽培されたものを言います。ただし、前作まで農薬が使われていでも、この表示は可能だそうです.そして、消費省にとって分かりにくい減農薬栽培は、農薬の使用状況とともに表示しなければならないとされています。

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地球は消費者に選択を迫る

★消費者自らの生活への反省が安全な野菜を供給し続ける

 いわゆる化学物質の農薬が登場し始めたのは、1930年代のことでした。そしてわが国で積極的に使われるようになったのは、第二次世界大戦後のことです。農薬の歴史は、わずかに50年ほどのことです。それだけに、残留農薬の危険性等についても歴史的な評価が下されたわけではありません。だからこそ私たちは不安になるのです。農薬を製造・使用する側は、「国の厳しい基準をパスしたものは、安全だ」と主張しますが、たった50年の歴史のなかで、いくつもの農薬が禁止されたことも事実ですし、まだ残留基準の決められていない農薬もたくさん使用されています。もちろん農薬そのものが、とても危険なものであることは、だれもが知っています。

 しかし一方において、その危険な農薬によって、真冬でもトマトやキュウリが食べられるような生活が保証され、私たちはそれを享受してきたのでした。もちろん、農薬以外にも、食品添加物や各種化学物質も、私たちの生活を変える役目を担いました。その結果として、私たちは、奇形児の出生率5〜6%、日本人の3人に1人はガンになるという社会に生きるハメになりました。

 こうした生活は、単に私たちの周囲だけでなく、地球規模で広がっています。特に、農薬汚染の問題は、生態系に直接的に作用しますので、その規制は急務であると思われます。私たち人間もすべての生命の網の中で生きているのですから。そして、かつて使われたDDTやPCBが海洋生物の体内で濃縮されていることや、71年に禁止されたBHCが未だに野菜から検出されたりしていることを考えると、やはり農薬の使用はやめるべきなのです。

 そして、農薬に“否ノン”という以上は、店頭において残留農薬のありそうな野菜を購入することもやめなければなりません。それが私たち自身の反省であると同時に、次世代へ地球を手渡すためのひとつの方法なのです。

写真あり 上のにんじんは、左側の2本が無農薬栽培のもの。右の2本が農薬使用。

★農薬除毒法はしないよりはマシ。安全な野菜を求めることこそ大事

 マナメッセアンケートの回答のなかに、『無農薬野菜の入手が困難です』という意見がありましたが、そんなときにはどうしたら良いのでしょうか。女子栄養大学の吉田企世子教授にお話を伺いました。

「散布された農薬を落とすのは、水洗いが大原則だと思います。そのほかでは、皮をむくことも大事です(上のイラストを参照してください)。さらに大切なことは、スーパーなり八百屋さんなりに、きちっと表示してもらうように働きかけることですね。農水省もガイドラインをつくりましたので、それに沿った表示をするお店も今後増えると思いますから表示をよく確認して求めましょう。そして生産者のはっきりしたものを仕入れてもらうようにすることも、消費者としては大事な行動だと思います」
仮に農薬が使われていたとしても、最小限におさえる防衛法として、上のような方法をとりましょう。

 また、多くの生産者は、『農薬を使って見ばえのよい野菜をつくるのは、そういうものを消費者が要求しているからだ』と考えていますし、八百屋さんも、『消費者の二―ズは、きれいな野菜』と思っているのです。これらの消費者像を打ち壊し、“お母さんは、安全な野菜を食べさせたい”と思っていることを知らせるためにも、吉田教授の言うことを実行したいものです。

★「農業は商業ではない。自然の恵みをいただくもの」

 奈良県五條市の西尾喬さん(70歳)は、昭和35年から無農薬で野菜をつくっているベテランの生産者です。その西尾さんも、それ以前は、化学肥料や農薬もたくさん使っていたと言います。

「当時は、農薬を散布して化学肥料を使うことが、近代農業というのか新しい農業だったので、私も随分使いました。いまでは禁止になっているエンドリンという殺虫剤も、その当時は人畜無害と言われていましたしね。それで、体調をおかしくして」と無農薬に切り替えた動機を話してくれました。 

 現在では、お米、キュウリ、トマト、ナス、カボチャ、ショウガ、小松菜等、いろいろな野菜を無農薬でつくり、慈光会というグループへ出荷しています。「自然は人間だけのものではないし、 次世代のことも考えて健康に役立つものをつくるのが農業なんです」

写真あり 酸性雨対策の雨よけのある畑の前で、西尾夫妻

★大手スーパーも動き出す ジャスコの取り組み

大手スーパーのジャスコでは、4年前から有機農産物や無農薬栽培農産物を中心とした『グリーンアイ』というブランドを設け、全国の220店舗で展開していましたが、今年2月より、農水省のガイドラインに沿った表示を導入。「環境と生物との関わり、生態系を大切にした野菜・果物をキャッチフレーズにしてますが、ニーズにフィットし売り上げも順調に伸びています」(同社・広報室)

写真2点あり 『有機栽培農産物』の表示のついたジャガイモ。下は、それらが並ぶ『グリーンアイ』のコーナー。(葛西店にて)

★無農薬野菜が入手できないとき こうすれば少しは安全

イラスト5点あり
残留農薬を落とすためには、なんといっても水洗いが大前提です。これで、表面についている農薬のかなりの部分がとれると言われています。もちろん、根から吸収されたような農薬については、あまり効果はないようです。

キュウリなどは、塩をふって、まな板の上でコリコリと板ずりします。これによってキュウリの表面の皮膜が破れて、そこから水分と一緒に農薬が出て来ます。塩もみなども同様な効果が期待できます。

白菜やレタス、キャベツなどは、外側を2枚ほどむいてから、内側を食べるようにします。そのとき、根に近い部分に土がついていたりしますと、土壌の残留農薬の可能性と衛生上よくないので、調理前にはよく洗いましょう。
根菜などは、皮をむくことが基本です。芋類などは保存中に発芽しやすく、発芽部に有害物質が溜りやすいので特によく皮をむきましょう。
板ずりと同じ原理で、タワシで表面の皮膜を傷つけて農薬を出すことができます。これは、ピーマンなどに応用できます。

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